FIFA汚職 2010 サッカーワールドカップは南アではなくモロッコだった。

今後、事態はどう動いていくのか。まず、事件の捜査はさらに広がる。捜査に関わっている、ＩＲＳ捜査局長のウェーバー（日本では国税庁にあたるアメリカのＩＲＳ＝内国歳入庁責任者）は「われわれは、さらにほかの人物や団体も事件に関与していると確信している」と述べたうえで「また別の立件もあるだろう」と話す。また、スイスのラウバー検事総長は６月１７日（現地時間）、ＦＩＦＡを巡って、多額の賄賂の受け渡しがあった。アメリカの司法当局が前副会長ら合わせて１４人を組織的不正の罪で起訴したほか、スイスの司法当局も、ワールドカップの２０１８年のロシア大会と２０２２年のカタール大会の開催地を選ぶ過程で不正が行われた疑いがあるとして捜査していると話す。ラウバー検事総長は「銀行からマネーロンダリングの疑いがある５３件の取り引きのデータを入手し、事件との関連を捜査している。関係するすべての人から事情を聴く」と。必要があればＦＩＦＡのブラッター会長やバルク事務局長からも事情を聴く」と付け加えた。スイスの司法当局は、ＦＩＦＡなどから提出を受けた合わせて９テラバイトのデータを分析し、捜査を進めている。
２０１８年と２０２２年のワールドカップを巡り、ＦＩＦＡの監査委員会の委員長は、「不正が確認された場合は開催地の選定をやり直す可能性もある」と述べているのだ。
これが、この本が出版に至った経緯だが、スポーツ歴史において最大のスキャンダルは、ロシア大会、カタール大会へと捜査の舵をきったことがわかったからだ。さらに前出のイギリスの記者が、ブルガリアの預言者（国家の機密事項に指定されていたが、その内容が解禁された）が、プーチン大統領の退任を予言していた。果たして米国、スイスの捜査陣は、ロシア大会へどこまで切り込めるか。つまり、証拠を固めることができるか予断を許さない状況になっている。
この預言者はすでに亡くなっているが、プーチン大統領は自らの進退だけでロシア大会を救うことができるのか！？
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